84試合制は何を変えるか 負傷リスクと公平性を測る物差しを整えよ

2試合増と短い準備期間の同時実施

NHLの2026–27シーズンは9月29日に開幕し、レギュラーシーズンは1チーム84試合で行われている。従来の82試合から2試合増え、84試合制が採られるのは1993–94シーズン以来となる。試合数の増加だけを見れば小さな変更に映る。しかし問われるべきは、それが準備期間の短縮と同時に実施された点だ。

プレシーズンの試合数は6試合から4試合に減り、キャンプも短く限られたものになった。選手の体を競技の強度に慣らす時間が削られたまま、試合数が増えたことになる。負傷リスクと公平性への影響は、この組み合わせで評価するのが筋である。

結論を先に述べれば、試合数の増加それ自体よりも、準備と回復の設計が不十分なまま負担を積み上げることのほうが重い問題だ。リーグと選手会は、増えた2試合の価値と、選手が負う負担を同じ天秤に載せて検証する責任がある。

労使協定が定めた変更の中身

今季の変更は、NHLと選手会が2025年6月27日に結んだ新しい労使協定に基づく。協定は2026–27シーズンから2029–30シーズンまでの4年間を対象とし、試合数の増加のほか、緊急時の控えゴーリーの制度も改めた。つまり今回の決定は、一方的な通告ではなく、労使が合意した枠組みの一部である。

増えた2試合は同じ地区の相手との対戦で、各チームが同地区の相手と2試合ずつ多く戦う形になる。レギュラーシーズンは4月10日に終わり、その後プレーオフが始まり、スタンレーカップ・ファイナルは6月に行われる予定だ。

控えゴーリーの制度も変わった。これまで各試合でホーム側が用意していた控えは、今季から各チームが専任の人物を雇う形になった。負傷や急病でゴーリーが出られない場面に備える仕組みであり、日程が詰まるほど存在意義は増す。

懸念を示す声と、影響を限定的とみる見方

懸念の側に立つ主張として、地元紙ニュースデーは、短縮された準備期間と氷上での検証の制限が、開幕後の負傷増加につながったのではないかと問うた。同紙は、拡大された84試合制の開始から1か月で、アイランダーズの主力ディフェンスのライアン・パロックが2～4週間の離脱となったことを挙げ、チームの故障者が増えていると指摘している。

一方、NHL公式サイトに載ったスターズ担当記者の記事は、増えた2試合は表面的には大きな変化ではないとの見方を示す。ただし同じ記事は、準備期間が短く開幕から試合が続くため、11月に入る前から長いシーズンの感覚が強まっていると述べている。負担感は認めつつ、試合数そのものを問題の中心とはみていない。

日程の偏りに目を向ける見方もある。オイラーズ・ネーションは、10月の日程が軽かった同チームが、11月は9日間で5試合を戦い、月内にさらに10試合と6試合の遠征を控えると伝えた。チームごとに負担のかかる時期が異なることが示唆される。

負傷の増加と日程の偏りをどう読むか

まず、準備期間の短縮が負傷を増やしたという主張には、一定の理がある。開幕直後から、パンサーズのブラッド・マーシャンドが6週間、レンジャーズのイゴール・シェスターキンも下半身のけがで戦列を離れ、オタワのウィリアム・エクルンドは長期離脱の見込みと伝えられた。主力の離脱が早い時期に重なったことは事実である。

公平性の面で気になるのは、日程の偏りだ。増えた2試合が同地区の相手との対戦であるため、同じ地区のチームには同じ条件が課される。それでも、9日間で5試合という密度の時期を迎えるチームと、軽い10月を過ごしたチームとでは、同じ84試合でも負担の質が違う。試合数の平等が、負担の平等を意味するとは限らない。

検証の枠組みを労使で共有せよ

求められるのは、負担の公平を測る物差しの共有だ。リーグと選手会は、離脱の件数や期間、連戦の密度といった指標を、前季と比較できる形で整理すべきである。労使協定が4年間にわたる以上、初年度の経験を次の調整に生かす仕組みがあってこそ、増試合の合意は意味を持つ。

各チームには、短い準備期間を補う運用が求められる。故障者が出たときに入れ替わる選手層の厚さ、連戦の中での出場時間の配分、傷んだ選手を無理に早く復帰させない慎重さは、いずれも球団の判断に委ねられている。控えゴーリーを専任で置く新制度も、そうした備えの一部として生かされるべきだ。

他競技でも、試合数や日程は労使交渉の中心にある。米大リーグ機構は29年からのシーズン短縮案を示したが、選手会は反対を表明している。試合数は収益と負担を結ぶ交渉の材料であり、増やすにせよ減らすにせよ、根拠を示して合意することが欠かせない。NHLも、2試合増の収益だけでなく、選手の体への影響を同じ重みで語る段階に入っている。